出張買取サービスについて

スタッフがご自宅にお伺いしその場で査定いたします。
査定額にご納得いただければ、その場で現金にてお支払い、買取手続きを完了します。大量のお品物や、大型で梱包や持ち込みが難しい品物がある場合におすすめです。

出張買取の流れ

  1. お問い合わせ・日程調整

    まずはお電話・メール・LINEにてお気軽にご相談ください。
    その時にお品物のおおよその内容や数量をお伺いします。出張買取が可能かどうか判断するため、できるだけ詳しくお聞かせください。その後、お客様のご都合に合わせて、訪問の日程を調整いたします。

  2. 訪問・査定

    ご指定のお時間にご訪問し、品物を丁寧に査定させていただきます。車でお伺い致しますので駐車スペース確保のご協力をお願い致します。

  3. 買取・お支払い

    査定額にご納得いただけた場合、その場で現金または銀行振込でお支払いします。
    買取が成立しましたら、ご本人確認書類のご提示とお客様のご署名をお願いしております。
    (防犯上、持参する現金はある程度の金額に抑えておりますので不足の場合は銀行振込とさせて頂く事も御座いますのでご了承下さい)

買取には本人確認書類が
必要となります。

古物営業法第15条第1項の定めにより、買取の際にご本人様確認をさせていただきます。
ご本人であることが確認できる顔つきの書類1点のご提示をお願いいたします。
宅配買取の場合は、本人確認書類のコピーを送付してください。銀行振り込みでお支払を御希望されたお客様には、本人確認書類に記載された住所宛に簡易書留等を送付し本人確認をさせて頂きます。
お支払方法に本人限定受取郵便の現金書留を選択されたお客様は、古物営業法(規則第15条第3項第3号)に基づき代金の支払いを本人限定受取郵便物の現金書留でお送りさせて頂きます。
なお、ご提示いただいたお客様の情報は、当社のプライバシーポリシーに則り、厳重に保管いたします。

本人確認書類として有効なもの

  • 運転免許証
  • 日本国パスポート
  • 学生証
  • 身体障碍者手帳
  • 在留カード
  • 特別永住者証明書
  • 住民基本台帳カード(Bタイプ)
  • マイナンバーカード(表面)
  • 本人確認書類はいずれもご本人様のお名前・現住所・顔写真・生年月日(または年齢)があり、有効期限内のものに限ります。
  • 現金でのお取引金額が200万円を超える場合、本人確認書類の提出を追加でお願いする場合がございます。
  • 宅配買取でコピーをご用意頂く際、マイナンバーカードの裏面(マイナンバー)は送付しないでください。また、通知カードはご利用いただけません。個人番号の記載された書類をご送付いただいた場合は、破棄させていただきます。
  • 本人確認書類の画像データ・コピーは、買取の成否に関わらずお返しできませんので、ご了承お願いいたします。

お取り扱い品目

株式会社 山商では幅広いお品物を買取させていただいております。
買取対象になるか不明なお品物があれば、お気軽にご相談くださいませ。

買取できないもの

  • 法令およびその法令に関わる通達・ガイドラインに違反するもの。
  • 贋作や模造品、改造品など、第三者の著作権、商標権、特許権、意匠権、その他知的財産権を侵害する物
  • 盗品又は遺失物、無主物、委託物
  • 犯罪行為によって生じ、若しくはこれによって得た物又は犯罪行為の報酬として得た物など、「没収」(刑法第19条第1項各号及び第2項)の対象になる物
  • 第三者の法定担保物権などが設定された物

3つの買取方法

  • 宅配買取
    ダンボールに詰めて送るだけ!送料無料! 全国対応中!
  • 持込買取
    店頭に持ち込んでいただきその場で査定・現金化
  • 出張買取
    関東エリア中心に出張!出張費無料! 大量買取も大歓迎

出張買取についてよくある質問

ご安心ください。お客様に書かkる負担は一切ありません。すべて無料でご利用いただけます。
【未成年の買取不可】
申し訳ございませんが、未成年(18歳未満)の方はご利用いただけません。
ご両親様等の委任状・同意書をいただいても、ご利用いただけません。
お売りいただける品にもよりますが、対応は可能です。最初にLINE査定またはお電話にて詳細をお伝えください。場合によっては、宅配買取や別の手段についてもご提案差し上げるとこがございます。
こんな物でも売れる?買取のご相談・ご依頼はこちら

事前見積無料!! 商品の内容・量などお伝えください!
0120-940-956
電話受付時間 10:00~20:00(木曜定休)

LINE・メールなら24時間受付中!

古物営業法に基づき、下記の身分証明書によるご本人確認が必要になります

運転免許証、健康保険証、国民健康保険証、後期高齢者医療保険証、マイナンバーカード、身体障がい者手帳、日本国パスポート、生活保護受給証、在留カード、特別永住者証明書